災害支援のプロフェッショナル　Civic Force（シビックフォース）

原発事故をきっかけに自然エネルギーが見直されるなか、被災地の復興まちづくりにおいて、エネルギーの「地産地消」の取り組みが各地で実践されています。インタビューシリーズ「あの人に聞く」の第５弾は、宮城県栗原市と登米市を中心に、木質バイオマス燃料や国際材と言った森林資源の活用推進を通じて、森の再生を目指すNPO法人しんりんの大場隆博さんのメッセージをご紹介します。

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◆ インタビュー Vol.５

NPO法人しんりん 理事長／

NPO法人日本の森バイオマスネットワーク 副理事長　

大場 隆博 さん

「山にかかわる人を増やしたい」

山に囲まれた宮城県栗原市で生まれ育ち、2009年に持続可能な地域社会の実現を目指して「日本の森バイオマスネットワーク」を設立しました。値段が安い海外の木材の輸入に頼ることで外国の森を荒らし、国内の山を放置してきた日本の林業の現状を変えたいとの思いがあったからです。震災後には、Civic Forceの協力も得て、山を自分たちで手入れするための「キコリ講座」などを開催し、県内外から多くの人が参加しました。

現在は、日本古来の伝統建築構法を全６日間で学べる「板倉マイスター講座」（１泊２日×３回）を開始。チェーンソーで伐採して製材された木材を使って３坪の小屋を実際に建てることで、山から住宅までをつなぐシステムを習得してもらっています。

また、福島の親子の保養を目的に、自然エネルギーを活用して設立した「手のひらに太陽の家」は、これまでの多くの親子を受け入れてきました。今後は、カフェとして地元の人にも利用してもらう予定です。

自然エネルギー×Civic Force

震災後、原発事故をきっかけに自然エネルギーが見直されるなか、被災地の復興まちづくりにおいて、エネルギーの「地産地消」を目指す取り組みに注目が集まっています。こうしたなか、Civic Forceは、持ち山などから木を切り出して収入を得る個人林業者の育成や、建材にならない間伐材などを加工したバイオマス燃料の普及事業を手がける団体を支援しました。新たな雇用・就業の場の創出と、荒れた里山の再生を目指して活動するNPO法人しんりんや気仙沼地域エネルギー開発株式会社は、継続的な燃料供給につながる「木質バイオマス」の普及事業を展開し、復興の枠にとどまらない地域再生への挑戦を続けています。