災害支援のプロフェッショナル Civic Force(シビックフォース)

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「一人でも多く、少しでも早く」救う体制を

災害はいつ、どこで起きるか分かりません。
災害が起きたとき、被害状況をいち早く把握し、「一人でも多く、少しでも早く」救うために大切なのは、「餅は餅屋」という考え方です。2011年3月11日に発生した東日本大震災で、Civic Forceは140社以上の企業と連携して計540品目380トンもの支援物資を大量に調達・配送しました。また、400の法人から寄付付き商品の販売、コンサートやイベントの収益金や募金箱の設置などを通じてのご寄付、資機材の無償貸与、ボランティア派遣などでご協力いただきながら、現在も被災地の復興支援活動を続けています。

こうした大規模な支援を実現できたのは、まさに企業やNGO、行政がそれぞれの強みを生かして、Civic Forceに力を貸してくれたおかげです。食品会社は食料を、薬品会社は医薬品を、アパレル関連企業は衣料品を提供してくれました。さらに、家を建てる技術を持つ大工さんは被災者のお風呂の設営を、ITエンジニアはITの技術を、大手デパートは広い店舗スペースの貸与など、あらゆる業種・規模の会社が本業を生かし、モノとヒト、そして知恵などのリソースを貸してくれました。
また、Civic Forceは現場に密着して被災者のニーズを知り、その解決に向けて活動する専門的なNGOとの協力関係も重視しているほか、静岡県袋井市をはじめとする全国の地方自治体との協力も不可欠です。

東日本大震災で経験した「連携の力」を、次の災害でも最大限生かすため、Civic Forceは今、各団体との連携体制を強化し、緊急即応体制を整備しています。

緊急即応体制について知る

  • 次の災害に備えるために

    次の災害に備えるために
    東日本大震災で経験した「連携の力」を、次の災害でも最大限生かすため、Civic Forceは今、各団体との連携体制を強化し、緊急即応体制を整備しています。
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  • 東日本大震災を振り返る

    東日本大震災を振り返る
    これまで連携してきた企業や行政、NGOの各キーパーソンとともに、これまでの支援活動について振り返ります。そして、次の災害に備え、今回の経験をどう生かしていけるのか、考えます。