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2026年4月に発生した岩手県大槌町の山林火災は、5月2日に鎮圧宣言が発表され、一時最大10カ所に開設された避難所はすべて閉鎖されました。Civic Force（シビックフォース）の緊急支援活動も一旦区切りを迎えましたが、引き続き被災した地域の状況やニーズに関する情報収集を続けています。

隣県の宮城県石巻市で6月13日、勉強会「山林火災から学ぶ」（企画：いしのまき災害支援ネットワーク）が開催され、大槌町で山林火災の支援活動にあたったCivic Forceの田上琢磨が登壇しました。田上は大槌町のほか、2025年2月に発生した大船渡市の山林火災でも支援活動に携わりました。

勉強会では、大船渡で連携した「三陸防災伝承研究所」の大関輝一氏、大船渡市綾里地区の消防団に所属する米沢佑樹氏、大槌町山林火災の支援で連携する任意団体「さんつな」の伊藤聡氏もスピーカーとして登壇。山林火災における地元団体の動きや、発災から再建までの被災体験者としての声などが報告されました。田上からは外部から支援に入る上での判断の難しさや、Civic Forceのような外部団体が入る際のスピード感や体制、現場の細かいニーズを拾ったからこそできた支援などについてお話ししました。

後半では、スピーカー全員で、大船渡・大槌 2つの山林火災の比較や今後の地域復興に向けての課題、他地区で今後起きてしまった場合の対応などについて議論。参加者からは、「山林火災の怖さだけでなく、起きてしまったときの避難のあり方やできる対応など、経験者や支援活動にあたった人だからこその話がたくさん聞けた」「今後の地域の備えや対応の仕方、山や森との向き合い方を考える機会になった」といった声がありました。

スピーカーの一人、大関氏は自身の家屋が被害に遭うなどしながら支援活動にあたっていましたが、「今回の勉強会を通じて大槌と大船渡の被害や対応の比較などができて多くの学びを得た。こうした勉強会を各地で行えるとよい」といった語っていました。Civic Forceの田上も「体験や経験を振り返り伝えていくことで、今後おきてしまうかもしれない災害から守れる命や財産があるかもしれない。今回に限らず、また振り返りの機会をもちたい」と語りました。

Civic Forceにとって、昨年・今年の山林火災の緊急支援活動は、これまでの地震や豪雨の対応とは異なる初めての試みとなりましたが、引き続き被災した方々のニーズに合わせて取り組むとともに、被災地で活動している団体だからこそお伝えできることを、さまざまな機会でお伝えしていきます。